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3.人物情報を調べるための資料



【リストの見方】

  • 『書名』、(出版社名)、【所蔵室(コーナー)名、請求記号】、内容紹介の順に掲載しています。
  • インターネットのホームページの場合は、星印(★)、「ホームページ名」、【URL】、内容紹介の順に掲載しています。



 

(1) 人物事典(一般)

『人事興信録 第45版』(興信データ) 【参考資料室:R281】 2009刊

日本人および在日外国人11万人以上の情報を収録。

 

『現代外国人名録』(日外アソシエーツ) 【参考資料室:R280.3】 2020刊

日本の図書、雑誌、新聞に取り上げられた外国人および日本に馴染みの深い外国人

2万人以上の情報を収録。

 

『岩波西洋人名辞典 増補版』(岩波書店) 【参考資料室:R280.3】 1981刊

西洋だけでなく中東、東欧、中南米などの実在の人物および伝説者など2万5千人以上の

情報を収録。


(2)人物事典(各界別)

『役員四季報』(東洋経済新報社) 【ビジネスコーナー:R335】 年刊

「店頭(ジャスダック)・未上場会社版」、「全上場会社版」があり、役員の経歴、住所などの

情報を収録している。

 

『職員録』(国立印刷局) 【参考資料室:R281.0】 年刊

上巻は中央官庁・特殊法人係長以上の職員名が掲載されている。下巻は地方公共団体の

係長以上の情報を収録。

 

『全国弁護士大觀 第20版』(法律新聞社) 【参考資料室:R327.1】 2018刊

全国の弁護士について、氏名、連絡先、略歴などが顔写真とともに収録されている。各地域の

弁護士会別に掲載されている。

 

『インターナショナル・ローヤーズ 国際的活動をする弁護士・弁理士便覧 2010/11』

(ILS出版)【参考室:R327.9】 2011刊

日米で、国際的活動を行っている弁護士、弁理士について、顔写真、専門、経歴などが収録されている。

 

(3)人物事典(島根県関係)

『島根県人物・人材情報リスト』(日外アソシエーツ) 【郷土資料室:092.8】 2018刊

島根県に関係のある現存人物、物故者、在日外国人の人物情報について、

明治から現代に至るまでの情報を収録している。

 

『帝国会社役員知名人名鑑 中・四国版』(帝国データバンク)【郷土資料室:092.8】 1986刊

中国・四国地方の会社役員について住所、学歴、家族構成、趣味などの情報を収録。

 

『島根県人名鑑』(山陰中央新報社、1992年刊) 【郷土資料室:092.8】 1992刊

島根県在中あるいは島根県にかかわりのある人物について、

政治、企業、スポーツなどの分野から収録。

 

『島根県職員録』(地方職員共済組合島根県支部) 【郷土資料室】 年刊

各部各課別に職員の氏名、肩書きが掲載されている。

教育庁、財団などの関係機関についても収録されている。

 

『教職員名簿』(地方職員共済組合島根県支部) 【郷土資料室】 年刊

島根県内の幼稚園から大学、県と市町村の教育委員会職員の氏名、肩書きが収録されている。

 

(4)人物事典(その他、主題別)

(以下、説明略。ここに掲載以外にも各種人名事典があります。)

『現代日本女性人名録』(日外アソシエーツ)、『日本女性人名辞典』(日本図書センター)、

『世界政治家人名事典』(日外アソシエーツ、紀伊國屋書店)、『現代政治家人名辞典』(日外アソシエーツ)、『科学者人名事典』(丸善)、『市民・社会運動人名事典』(日外アソシエーツ)など